従来、日本では元々、業務プロセスの一部を一括で専門業者に外部委託するBPOが主流でした。
BPOではより専門性の高い外部企業に業務プロセスを委託する為、コスト削減やコア業務に集中できるメリットが生まれます。
これを近年のESG企業の活動に置き換えると、例えば精神障がい者や知的障がい者、身体障がい者を雇用して業務を任せるというビジネスモデルが検討できます。
健常者も同様に、障がいを抱える人達にも適材適所がありますから、その人にあった最適な人員配置が不可欠です。
精神障がい者であればストレスを抱え込まずに仕事に集中して働ける、そういう環境を整備することが重要になってきます。
知的障がい者でも、特定の作業に適性を示す可能性がありますから、そこに注目して取り組む企業に将来性があると考えられます。
政府が一億総活躍社会を提唱したことからも分かるように、日本は少子高齢化が加速して人材の確保が逼迫し始めています。
働ける可能性のある人は社会に出て活躍する、あるは活躍できる社会を整備する、それが一億総活躍社会の目的とするところです。
身体障がい者も人によって抱える障がいは異なりますが、指先が使える障がいの程度であれば、オフィスでIT業務に従事して貢献する可能性が検討できます。
障がい者雇用に力を入れるESG企業は、そういった1人1人異なる適性を見たり、ベストと思われる業務を割り振ることで社会貢献を実現します。
勿論、ESG企業は障がい者雇用が全てではありませんが、かなり多くの企業が取り組む部分になっているのは確かです。
企業として社会に何ができるか、どう人々が活動的に働ける環境を構築するかなど、環境や持続可能性も念頭に置きながら取り組むのがESG企業です。
このように、活動が社会に与える影響を考える社会的責任、CSR重視の企業が増えると、SDGsの目標達成が近づいたりBPOの新たな可能性が見えてきます。
サスティナブルな社会の構築は、少子高齢化時代に必要不可欠となりますから、ESGが投資家の注目を集めていたり評価指標として重要視され始めているのも頷けます。
本当に大切なのは、企業が短期的に自社の利益だけを追求するのではなく、働く人も社会にとっても魅力的なメリットが得られる社会の実現だと分かります。
ただ単に障がい者を雇用する段階から更に、積極的に社会貢献をサポートして実現へと近づける取り組みが望まれます。